アメリカとの戦い

　マハティール首相の構想は歪曲して伝えられてきた。特に、アジア太平洋という枠組みで、自らの主導圏確保を目指すアメリカは、ＥＡＥＣは危険な構想だとしてそれを葬り去ることに全力を傾けた。アメリカのアジア問題の権威、ロバート・スカラピーノ・カリフォルニア大学名誉教授は、ＥＡＥＣについて「白人立ち入り禁止の看板を掲げたようなもの」と断じた。
　そして、ベーカー国務長官は、「太平洋に線を引こうとする危険な構想だ」「日米分断につながる構想だ」とくり返し批判した。
　アメリカの反発に対してマハティール首相は強く反論しなければならなかった。
　マハティール首相は1991年4月27日、海部首相を迎えた歓迎晩餐会のあいさつでＥＡＥＣに触れ「太平洋の東側沿岸諸国が排他的グループを形成する一方で、西側沿岸諸国が協議の場すら設けてはいけないというのは非論理的だ」とアメリカを批判した。
　マハティール首相は、各国の支持を得ようと必死の説得を試みたのだった。1991年4月、彼はラフィダ・アジズ貿易産業相を日本に送り込んだ。4月4日、ラフィダは外務省で中山外相と会談、ＥＡＥＣについて「排他的なブロック経済圏を目指すものではない」と説明した。ラフィダは会談で、「この構想は、ウルグアイ・ラウンドの成功を目指して、東アジアの諸国で協議の場を作ろうという趣旨だ」としたうえで、ＡＰＥＣと共存できることを強調している。
　ラフィダ大臣は、1991年5月には、シンガポールで開いた太平洋経済協力会議（ＰＥＣＣ）総会で、ＥＡＥＣの狙いを説明した。アメリカやオーストラリア、カナダなどの代表団からは次々に批判や疑問の声が上がったが、ラフィダはこのすべてに反論、「排除などと言ったことはない。同じ地域の国が話し合いの場をもとうというだけ」と頑張った。
　1991年7月のＡＳＥＡＮ外相会議では、マハティール首相自らＥＡＥＣ説得につとめた。
　「貿易ブロックではなく東アジア諸国のゆるやかなフォーラムだ。自由で開かれた多国間貿易を守るためにこそ考えた」。
　1991年9月の国連総会演説では次のように語っている。
　「アメリカがカナダ、メキシコとＮＡＦＴＡ作りを進めていながら、一方でＥＡＥＧに反対するのは、背景に人種差別的な偏見がある」。マハティール首相は刺激的な言葉を使ってアメリカを批判した。
　マハティール首相は必死に、ＥＡＥＣが保護主義に対抗するものであることを強調した。彼はＥＡＥＣが自由貿易を維持する目的に適うことを繰り返し強調し、警戒感を解こうとしたのだ。
　彼は、ＥＡＥＣ反対論を緩和させるため、1991年10月のＡＳＥＡＮ経済閣僚会議で、わざわざ経済グループ（ECONOMIC GROUP）を意味するＥＡＥＧを経済問題を随時に話し合う経済協議体（ECONOMIC CAUCUS）を意味するＥＡＥＣに改称までし、アメリカの警戒感を解こうとした。

ＡＰＥＣとＥＡＥＣ
　ＥＡＥＣ提案の背景には、ＡＰＥＣだけではＡＳＥＡＮの利益を確保できないという認識がある。
　もともとＡＰＥＣは1989年末にキャンベラでスタートした。ＥＣのブロック化に反対し、開かれた地域機構として動き出し、域内の多角的自由貿易体制の強化・拡充を図ることを目的としてきた。1991年11月にソウルで開かれた第3回会合も、「自由貿易の原則に即し開かれた地域主義の見本となるべきであり、多角的自由貿易体制を補完し強化する」と誇らしげに謳った。
　マハティール首相がＥＣのブロック化反対を主眼とするなら、ＡＰＥＣで良かったはずだ。だが彼は、ＥＡＥＣというＡＰＥＣとは別のものを構想した。ＥＡＥＣにはＡＰＥＣに参加しているアメリカ、オーストラリア、カナダ、ニュージーランドの4カ国が除外されている。
　それは、マハティール首相が先進国主導のＡＰＥＣに不信感をもっていたからである。アメリカなどの先進国の都合のいいように組織が運営されては途上国の利益を擁護することはできないとマハティール首相は考えていたのである。
　こうした懸念はマハティール首相だけのものではなかった。ＡＰＥＣスタート時のＡＳＥＡＮの論議を振り返ってみるとそれがよく理解される。
　1989年7月ＡＳＥＡＮ拡大外相会議で、インドネシアのアラタス外相がＡＰＥＣの問題点をはっきりと指摘している。アラタスはＡＳＥＡＮ経済閣僚会議との関係、地域組織としての参加国の資格の設定のあり方などでさらに検討の余地が多いと述べたのである。アラタスの顧問のユサフ・ワナンディは、「この地域協力の主役はＡＳＥＡＮである」と述べ、アメリカが主役ではないのだとくぎを刺した。
　ＡＳＥＡＮ各国はみな、ＡＰＥＣが先進国や大国に支配されることを警戒し、ＡＳＥＡＮがあくまで主役として利益を得られるものでなければ参加できないという立場にたっていた。先進国はこうしたＡＳＥＡＮの警戒感を巧みにとき、ようやく1989年11月6日に第1回のＡＰＥＣがスタートしたという経緯があるのだ。
その会議初日の6日、議長役のエバンス・オーストラリア外務貿易相がまとめた議長総括の原案が示された。　ところが、そこにはＡＳＥＡＮに触れたくだりがまったくなかった。アラタスは激怒した。実は会議前日、ＡＳＥＡＮ6カ国の参加閣僚は、長時間の作戦会議を開いて「ＡＳＥＡＮペーパー」を作成していたのだった。ＡＳＥＡＮの主体性の維持をはっきり打ち出すＡＳＥＡＮ共通の方針をまとめたものである。エバンス原案はＡＳＥＡＮペーパーに反するものだったのである。
　翌7日、討議がスタートされるやいなやアラタスは、発言をもとめた。「ＡＰＥＣは既存のＡＳＥＡＮの機構を活用し、ＡＳＥＡＮ事務局が調整役となるべきだ」。
　やむなくエバンスは「今後の高級事務レベル協議にＡＳＥＡＮ事務局代表を加える」などの内容を盛り込んで原案を全面的に書き直した。このときオーストラリアやアメリカの高官の間では「ＡＳＥＡＮは図に乗っている」という声さえ出たのだった。
　ともかくＡＰＥＣが回を重ね、インドネシアなどＡＳＥＡＮ諸国が参加をつづけてきたのは、ある程度ＡＳＥＡＮの意向が反映され、ＡＳＥＡＮのメリットになるプログラムが動いていたからである。だが、マハティール首相はそれをアメリカ、オーストラリアなど先進国の一時的譲歩と見ていたのかもしれない。彼は、途上国や小国の意見が無視されるだけでなく、先進国に都合のいい組織となり、協力機構としての意味がなくなってしまうという警戒感を持ちつづけていた。だからこそ、彼はＥＡＥＣを提案したのである。
　マレーシアのリム・ケンエク第一次産業相は、マハティール首相の心情をこう代弁した。
　「アジア以外のアメリカやカナダ、オーストラリアなど主要先進国を入れれば、発展途上国の意見は排除されるだろう。これがＡＰＥＣがあるにもかかわらずＥＡＥＣを提案する理由である」と。
　マハティール首相は、アジアの途上国の利益が確保されるアジア・太平洋の協力をもとめているだけなのである。

アメリカの反対に抗して
　アメリカのＡＳＥＡＮ分断工作を乗り越え、1993年7月24日、ついにＡＳＥＡＮは定期外相会議において、公式にＥＡＥＣ支持を決定した。
　奇妙なことに当初、スハルト大統領は「ＡＰＥＣこそＡＳＥＡＮの利益を促進し、世界のブロック化に対決することができる」と述べ、ＥＡＥＣに慎重姿勢をとっていたのだ。このインドネシアの立場はちょっと奇異に感じられる。ＡＰＥＣ結成の際にあれほどアジアの主体性を訴えたはずのインドネシアが、「ＥＡＥＣよりもＡＰＥＣで」というのはとにかく不自然に見えた。いったいどうしたことか。
　インドネシアの消極的姿勢には、マハティール首相が十分な相談なくＥＡＥＣをぶち上げ、ＡＳＥＡＮの盟主としてのプライドを傷つけられたことへの反発があるとも指摘されている。だが、何よりもアメリカのＥＡＥＣ反対論が影響したのではなかろうか。
　しかし、1993年7月17日にスハルト大統領はマレーシアのランカウィ島でマハティール首相と会談、ようやくＥＡＥＣ支持を表明したのだ。
　インドネシアとともに、当初消極姿勢をとっていたのは韓国である。1991年11月12日、盧泰愚大統領は「アジア・太平洋地域の協力は決して東アジアと米大陸の競争関係を招くものであってはならない」と強調、ＥＡＥＣを牽制した。しかし、その立場も金泳三政権になって次第に変化していった。ベルナマ通信によると、1993年4月19日、韓国の韓昇洲外相は、アバドラ・バダウィ外相と会談し、「ＥＡＥＣを極めて前向きに検討している。構想がＡＳＥＡＮ内で具体化すれば、参加したい」と語っているのだ。そしてＡＳＥＡＮでのＥＡＥＣ支持合意直後の1993年7月27日、韓昇洲外相は武藤外相との会談で「ＡＳＥＡＮの動きはＥＡＥＣ実現に向け積極的一歩と考えている。日本とよく連絡して対応したい」と述べるようになった。

ＡＳＥＡＮ合意から実質的な会合へ
　マハティール首相はクリントン政権のＥＡＥＣに対する態度の変化をにらみながら、まずＡＳＥＡＮでの合意に向かって邁進したのだ。この結果、ＡＳＥＡＮは1993年7月9、10の両日、ジャカルタで外相会議の準備会合を開き「アジア太平洋地域の既存組織の枠組みを活用し、その一機構にＥＡＥＣを位置づける」ことで合意した。ただ、どの既存組織を活用するかで、合意がなかなか得られなかった。インドネシアは、ＥＡＥＣをＡＰＥＣの付属機関とすることを提唱した。これに対して、マハティール首相はＡＳＥＡＮ経済閣僚会議の付属機関にするよう主張した。ここで決着はつかず、7月19日からの高級事務レベル協議で再び協議されたのだ。
　そして1993年7月23日、ついにＥＡＥＣはＡＳＥＡＮ外相会議で合意された。「ＡＰＥＣの中の協議の場」として位置づけつつ、「ＡＳＥＡＮ経済閣僚会議が支持し指導する」という玉虫色の決着だが、とにかく妥協が成立したのである。
　1994年3月24日にクアラルンプールで開かれたＰＥＣＣ総会でも、ＡＳＥＡＮ各国は大国主導を拒否したＡＳＥＡＮ主体の「独自の共同体」づくりを強調し、実質的にＥＡＥＣ推進を確認している。
　そして1994年4月下旬に開いたＡＳＥＡＮ経済閣僚の会合で、ＥＡＥＣをアメリカに提案し、設立に理解を求める方針を確認、1994年5月9、10日にワシントンで開かれたＡＳＥＡＮとアメリカの定期協議で、ＡＳＥＡＮ側は、アメリカにＥＡＥＣの設立方針を正式に文書で提案している。
　ここに至っても、日本はＥＡＥＣ支持に踏み切れなかったのである。1994年7月4日、河野洋平外相はＡＳＥＡＮのアジット・シン事務局長、東南アジア各国の駐日大使と意見交換した。ここで、シン事務局長は、ＥＡＥＣについて、「ＡＰＥＣの枠内の一つの協議体と位置づけており、ＡＰＥＣの原則と両立する」と説明して、日本の協力を求めた。ところが、河野外相は「アメリカを含む関係国の理解と協力を得ていくことが大切だ」と述べ、慎重な立場を崩さなかったのである。
　これに対して、ＡＳＥＡＮ側は、1994年7月25日にバンコクで開催されるＡＳＥＡＮ地域フォーラムの前に「ＥＡＥＣ非公式外相会合」を開催するという方針を決めた。河野外相は、非公式の会合との立場で、ようやく出席を決めた。
　その翌日の『日本経済新聞』は次のように報じている。
　「ＥＡＥＣへの参加に慎重な日本を含む初会合がひとまず次の会合に結び付き、ＡＳＥＡＮはＥＡＥＣ始動に一歩近付いた。一方、ＥＡＥＣへの反対姿勢を強めていた米国は押し切られた格好で、今年11月のＡＰＥＣ首脳会議に向け米の出方が焦点になってきた」
　この時点で、ＥＡＥＣとは呼ばれないが、ＥＡＥＣメンバー国による会合はすでに実現したのである。
しかし河野外相は、翌26日にタルボット国務副長官と会談し、「ＥＡＥＣの性急な結成はＡＳＥＡＮ、米国双方や日本にとって好ましくない」とＥＡＥＣにブレーキをかけたと弁明している。
　1994年8月27日には、村山首相がマレーシアを訪問、マハティール首相と会談した。しかし、ここでも村山首相は「関係諸国の理解と支持を得ることが必要」と述べて慎重姿勢を崩さなかった。1995年4月には、ＥＡＥＣメンバー国の経済閣僚会議がタイのプーケット島で開催されることになった。ところが、通産省は、会合に参加する条件として、オーストラリア、ニュージーランドの出席を求めたのである。ＡＳＥＡＮ側には受け入れがたい条件である。こうして、日本は会議への欠席を決めてしまったのである。ＡＳＥＡＮ側は、日本の態度に落胆。タイのスパチャイ副首相は、日本の態度を激しく批判した。
　だが、1995年11月に大阪で開催されたＡＰＥＣ閣僚・首脳会議の際に、実質的なＥＡＥＣメンバー国の経済閣僚会議が開催されているのである。むろん、日本政府はアメリカに配慮してＥＡＥＣとは呼べなかった。
　毎日新聞社の大野俊記者は、次のように振りかえる。
　「大阪でのＡＰＥＣ閣僚・首脳会議。その合間にＡＳＥＡＮと日中韓の経済閣僚は昼食会という形で会合を持った。その際、日本政府は『ＥＡＥＣ会議』と見なされるのを恐れてか、広報もせずこっそり開こうとした。
　この会合予定を事前に私に耳打ちしてくれたのは、知り合いの若手官僚である。『初のＥＡＥＣ会合なのに、どうして報じられないのか』と言いながら。翌朝、１面トップで「初のＥＡＥＣ候補国経済閣僚級会合」と報じた新聞記事を見て、日本政府高官は『来年のアジア欧州会議について話し合うだけで、ＥＡＥＣとは関係ない』とおかんむり。しかし、くだんの若手官僚は『あの記事の通りだよ』と言ってくれた」（『毎日新聞』2000年5月22日付朝刊）。
　ＡＳＥＡＮ側は、ＥＡＥＣという名を使わずに、実質的なＥＡＥＣ会合を重ねるという方針をとらざるを得なかったのである。