東亜同文書院卒業生と主体的外交思潮

 GHQによる占領、東西冷戦勃発を経て、わが国が対米追従外交を強めていく中で、主体的な外交や貿易を模索する思潮は辛うじて継続していた。
 それを支えた一因が、戦前派の指導者の存在だったが、東亜同文書院卒業生の活躍も無関係とは思えない。代表的な東亜同文書院卒業生を分野別に挙げる。

マスコミ
 田中香苗(毎日新聞社長)
 山西由之(東京放送社長)
 長岡村大(テレビ高知社長)
 伊藤喜久蔵(東京新聞論説委員)
 大西斎(東京朝日新聞論説委員室主幹)

経済界
 春名和雄(丸紅社長)
 小田啓二(兼松社長)
 香川英史(トーメン社長)
 坂口幸雄(日清製油社長)
 福田克美(日本ガイシ社長)
 原吉平(ユニチカ会長)

外交官
 石射猪太郎(東亜局長)
 若杉要(駐米公使)
 山本熊一(北米局長)
 堀内干城(在華全権大使)
 中山優(満州国公使)
 小崎昌業(モンゴル特命全権大使)
 岡田晃(駐香港総領事)

政治家
 小谷節夫(衆議院議員)
 柏原文三郎(自民党衆議院議員)
 松本忠雄(自民党衆議院議員)
 田代由起男(自民党参議院議員)
 福岡日出麿(自民党参議院議員)
 大森創造(日本社会党参議院議員)
 吉田正(日本社会党衆議院議員)
 中西功(共産党参議院議員)
 神谷信之助(共産党参議院議員)

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