安倍首相の靖国参拝以来の日米間の緊張について、多くの親米派が沈黙を守っているように見える。そうした中で、田久保忠衛氏の「アメリカの変節がもたらす衝撃事態に備えよ」（『正論』平成26年4月号）には、日米関係の行方についての切実な危機感が示されている。田久保氏は次の書いているのだ。
　〈ウィーク・ジャパン派の存在、オバマ政権の性格、世論の動向、財政収支悪化がもたらしている軍事費へのシワ寄せなどの要素がからみ、米指導力の低下を生んでいる。米国力の衰退ではないが、小規模あるいは中規模の孤立主義傾向はすでに始まっているのかもしれない。米中間に事実上始まっている「新型大国間関係」は「Ｇ２」でいこうと合意なのか、あるいは「協商関係」なのか。いずれにしても国際秩序は新しい展開を見せ、首相の靖国参拝だけでなく、憲法改正にも米国が介入して来る事態にならないともかぎらないと私は懸念している。取り越し苦労かも知れないが、日米安保条約の空洞化が徐々に始まらなければいいのだが、私は深刻に受け止めている〉