マハティール十番勝負 （３）ジェームス・ベーカーとの勝負
『日馬プレス』269号、2004年３月１日
欧米のブロック化を牽制
1990年12月10日、マハティール首相はマレーシアを訪問した中国の李鵬首相の歓迎晩餐会で演説し、次のように述べた。
「欧米経済のブロック化という不健全な傾向が強まっている。それが公正で自由な貿易を妨げようとしている。私は、出来ることならそうしたくはないのだが、欧米の経済ブロックに対抗するために、アジアも自分たちの経済ブロックを組織して、経済的結びつきを強めなければならないと考えるようになった。そこで中国は重要な役割を演じるべきだと信じている」
当時、欧州共同体（ＥＣ、1993年に欧州連合＝ＥＵに改称）は経済統合を推進し、一方アメリカはＥＣのブロック化を牽制しつつ、着々と北米自由貿易協定（ＮＡＦＴＡ）へ向けて動いていた。アメリカは、1988年１月にカナダと米加自由貿易協定に調印、1990年８月にはメキシコと自由貿易協定締結交渉の開始で合意した。その後、1992年８月にアメリカ、カナダ、メキシコはＮＡＦＴＡの協定案に合意している。
マハティールの提案は、東アジア経済グループ（ＥＡＥＧ）構想と名づけられたが、それは排他的なものを意味していたわけではない。東アジア諸国が経済問題を話し合う緩やかな討議の場が想定されていたに過ぎない。ＥＡＥＧは、直接的には日米欧間の貿易交渉の頓挫といった事態に対応して、アジア各国が先進国との貿易交渉に備えなければならないという危機感に発していた。というのは、マハティールが李鵬を迎える３日前の12月７日、ブリュッセルで開かれたウルグアイ・ラウンドの閣僚会議が、農業分野での対立が解けずに交渉中断となり、展望が見えないまま1991年へと先送りされていたからである。
ＥＡＥＧの文明史的意味
むろん、ＥＡＥＧには文明史的な意味が内包されていたとの見方もある。それは、欧米の価値観を基礎にして形成される経済秩序ではなく、平等、相互尊重、相互利益の原則による経済秩序を形成したいというアジア人の意志に支えられている。例えば、1994年５月の太平洋経済委員会総会で、マハティールは次のように述べている。
「私たちが建設しなければならないのは、太平洋ゲマインシャフト（共同社会＝筆者）です。太平洋は、人口的な国家関係ではなく、村・家族・友人のような関係として結び付くグループを建設しなければならないのです」
こうした考え方は、戦前の日本の興亜論者が構想した共栄圏に通ずるものがある。それはむしろ、日米開戦後に日本政府が「大東亜共栄圏」を喧伝する以前に存在した、在野の亜細亜合邦構想に近いものであろう。
確かに、興亜の理想と挫折の歴史を知るマハティールのビジョンとＥＡＥＧとは密接に関わっている。そのビジョンとは、列強の植民地だったアジアが真の独立を回復し、主体的な意志で自らの繁栄を勝ち取ることにほかならない。
だが、アメリカはＥＡＥＧをブロック化構想だと断じて、それを葬り去ろうとした。これは、戦前の日本の亜細亜合邦論の再否定をも意味するものだったのではないか。
ベーカーのＥＡＥＧつぶし
ＥＡＥＧ封じ込めを先導したのは、ブッシュ（父）政権の国務長官ジェームス・ベーカーである。彼は、いまも共和党内で一定の影響力を持つとともに、投資会社カーライル・グループの顧問を務めている。
1991年7月に、ベーカーはＡＳＥＡＮ拡大外相会議に出席するためクアラルンプールを訪れ、「アメリカには、太平洋は西と東、つまり、欧米とアジアを隔てるものだとの認識が依然として根強い。あなたの考えは、この分離主義を刺激し、太平洋に線を引くものだ。それは、日本とアメリカの分断につながる」と激しくマハティールを批判した。そして、ベーカーは、日本政府にはＥＡＥＧに反対姿勢をとるよう求める書簡を送りつけた。
だが、マハティールは怯まなかった。1991年9月の国連総会では「アメリカがＮＡＦＴＡ作りを進めていながら、一方でＥＡＥＧに反対するのは、背景に人種差別的な偏見がある」とやり返した。
この指摘は、軽視できない。列強の植民地支配がアジアやアフリカに対する差別意識と無縁でなかったように、アジアの主体的な動きをつぶそうとする傲慢なアメリカの態度の背景には、アジアの秩序はアメリカが形成するのだという驕りが見え隠れするからである。
マハティールは、ＥＡＥＧの「グループ」という表現が誤解を与えると判断し、1991年10月に、わざわざ協議体（CAUCUS）を意味するＥＡＥＣに改称までし、アメリカの警戒感を解こうとした。それでも、アメリカはＥＡＥＣつぶしに執念を燃やした。それに呼応していたかに見えるのが、日本の外務省北米局である。1991年11月５日に、渡辺美智雄が外相に就くや、北米局幹部はＥＡＥＣに反対するよう進言している。そして、その直後の11月11日のベーカー訪日の際に、日米は「アメリカが入らない組織には、日本も入らない」と事実上のＥＡＥＣ不参加の密約を交わしたとも報じられている（『毎日新聞』1991年11月29日付朝刊）。
実は、この会談でベーカーは、マハティールの民族衣装までも槍玉にあげている（『毎日新聞』1991年11月29日付朝刊）。これに対して、マレーシア国防省の官僚は、アメリカの官僚の訪問を玄関払いにし、広報省はアメリカ産りんごのテレビ広告の放映を禁止したといわれている。
マハティールは、1992年10月には、「アメリカがＥＡＥＣに反対するのはダブルスタンダードである。環大西洋諸国からなるＥＣに対して、アメリカはＥＡＥＣに対するようなクレームをつけなかった。他の地域のグループ結成が許されて、何故東アジアだけが許されないのか」と述べている。この間、日本政府はＥＡＥＣに関して、関係国の合意形成を待つとの立場をとり続けた。
しかし、1993年7月23日、マハティールは当初ＥＡＥＣに消極的な態度をとっていたインドネシアを説得し、ＡＳＥＡＮでのＥＡＥＣ合意にこぎつけたのである。そして、非公式ながら1994年7月にはＥＡＥＣメンバー国による外相会合が実現している。
ＡＳＥＡＮ＋日中韓
1997年12月には、ＥＡＥＣの予定メンバー、ＡＳＥＡＮと日中韓によるＡＳＥＡＮ＋３首脳会議がクアラルンプールで開催された。実は、このときも日本は消極的姿勢を示していた。しかし、ＡＳＥＡＮ側が日本が不参加ならば、中国、韓国だけと会談を開催するとの立場をとったために、参加に踏み切ったとされている。産経新聞社の内畠嗣雅記者は、翌日次のように報じている。
「マハティール首相が地域の発言力強化のために提唱した東アジア経済会議（ＥＡＥＣ）構想が形の上で実現した格好になった」
マハティールは、アメリカの執拗な妨害工作を克服して、実質的にＥＡＥＣ実現にこぎつけたのである。ベーカー時代の東アジア・グループに対する反対論は後退し、現ブッシュ政権はＡＳＥＡＮ＋３の発展を容認している。
一貫してＥＡＥＣを支持してきた中国は、ＡＳＥＡＮとの経済関係強化を進めてきた。当初ＥＡＥＣに消極的だった韓国も、ＡＳＥＡＮ＋３に積極的に関与するようになってきた。金大中大統領は「東アジア・ビジョン・グループ」（ＥＡＶＧ）や「東アジア・スタディ・グループ」（ＥＡＳＧ）設置の主導権をとり、盧武鉉が大統領に就いた後の2003年12月には、ＥＡＳＧの提言に基づいて「東アジアフォーラム」が発足している。
こうした中で、日本政府には、中韓とＡＳＥＡＮの経済関係強化を傍観しているわけにはいかないとの意識が強まっていったのではなかろうか。2002年5月には小泉首相がマハティールとの会談で、ＡＳＥＡＮ＋３事務局をマレーシアに設置することを支持している。マハティールが粘り強く提唱し続けた「東アジア経済グループ」構想は、いまようやく実質を伴うものとして動きはじめている。