五 生きる力としての「みこと」意識
市場原理主義の信奉者たちは、競争原理によって社会は発展するのであり、競争のないところに進歩はないと主張する。確かに、社会主義的な平等分配の思想は、人間の意欲を奪いとるという欠陥があった。だが、一方で競争社会の弊害も無視できるものではない。そこで注目されるのが、「人との競争ではなく、自らの存在価値を高めようとすることによって生じる意欲こそが重要だ」と考える皇道経済論の発想である。「四、成長するための生産＝『むすび』」で書いた宇宙の創造に参画という考え方が意識されるとき、人間の生きる力は大きく変化する。岡本廣作は、日本経済とは、日本国民全てが、生まれて生み、生まれて生みの生成発展の永遠飛躍の生命力である「むすび」の道に参じて、各人がその分に従って、そのつとめを尽くすことだという[一]。
一方、永井了吉は、「みこと」（一人一人の人間）が、それぞれの生命を最も充実させることが奉仕にほかならないとする。しかも、「みこと」それぞれが全宇宙過去未来に亘つて唯一無二の個性を持つことが、個性が尊貴である理由であり、その綜合によって全体としての大創造が可能だと説いた[二]。
田辺宗英は、社会の進歩と発展が、我欲闘争、自由競争から生み出されたものだと考えることは迷信だと断じ、偉大な発明の多くは奉仕の精神から生み出されたとする[三]。誤解のないように付け加えれば、ここでいう「奉仕」とは、強いられてするものではなく、喜びとしてするものと考えるのである。その大前提が、「一切を慈しみ給ふ至仁至愛の大御心に対する感謝報恩の念」である。
こうした観点から、歴史的建造物の評価も再検討されるべきかもしれない。例えば、従来、ピラミッドは奴隷によって建設されたとされてきたが、昨年エジプトの考古学チームが、クフ王のピラミッドの建設に従事した労働者の墓群を発掘し、奴隷従事説を覆した。あるいは、高い技術を持った労働者が、ある種の宗教的使命感を伴ってピラミッド建設に従事していたのかもしれない。
勤労についての皇道経済論の考え方は、貨幣のあり方にも及ぶ。三六倶楽部（瑞穂倶楽部）を率いていた小林順一郎は、「勤労報国券」という精神的表彰として貨幣を位置づけるという構想を示していた。小林は、物の価値によって貨幣価値を定めるという従来の考え方は、皇国扶翼を全生命とする皇国民の精神と相容れないとし、「勤労報国券」が皇国独特の経済原理を明徴にすることになると主張した。
小林は、例えば「勤労奉行」を設けて、そこで勤労の価値に見合う通貨を直ちに発行できるようにしてはどうかと提案した。こうした通貨発行方法によって、従来の国家財政の観念に制約されずに通貨発行ができるようになり、国家が所有する資源、設備、人力のすべてを最大限度に発揮できると主張した。そして彼はこのような通貨発行は、国家統治権の存在が絶対不変なる皇国においてのみ採用できると説いた。
一方、出口王仁三郎は、カネの支配からの脱却のために、現在流通している貨幣を奉還し、「皇室の御稜威」に依存した新紙幣を発行することを主張していた。また、大本教信者の葦原万象もまた、藩札の例を紹介した上で、カネが足りなければいくらでも発行すれば良いと主張していたが、彼もまた王仁三郎と同様に、日本人の貨幣に対する特別の観念、つまり「天皇の御稜威輝く十六菊花章」に表された特別な信用に基づけば、通貨の信用は保たれると説明していた[四]。葦原は紙幣の乱発を招き物価の高騰を招くのではないかとの疑問に答え、「皇道経済は失業者に仕事を与へ此等の生産制限を撤廃して尚一層能率を発揮拡張するのである。而して其れに応じて貨幣を増発するのであるから、物価は断じて高騰する筈がない」とも述べている。
おわりに
以上、（一）肇国の理想と家族的共同体、（二）神からの贈り物と奉還思想、（三）エコロジーに適合した消費の思想、（四）成長するための生産＝「むすび」、（五）生きる力としての「みこと」意識──の観点から、皇道経済論の特徴的な主張を整理してきた。それらは、国学、古神道、神話などに基づいた、国体の理想、宇宙生成の原理に発している。
かつて、皇道経済論は、日本主義経済学、生活経済学などの名称でも呼ばれ、早坂忠氏によれば、満洲事変勃発頃からそれは急速に力を持ち始め、戦争後半期には日本経済学界の主流を形成した。ただ、そのとき明治維新以来の富国強兵路線を踏襲し、戦時体制の要請に応える形で、生産力拡大、総動員体制の確立、経済統制を強める政府の意図に、皇道経済論が迎合した部分がなかったわけではない。昭和十二年五月に編纂された『国体の本義』にも、皇道経済論の発想が示されていたが、そこにも時局の要請が色濃く反映されていた。欧米列強の進出に直面し、富国強兵策によって独立を維持したわが国は、その後も近代化路線を推進するために、官僚主導、中央集権型の産業経済政策を採用せざるを得なかった。それは、「むすび」の精神を純化した農本自治思想家などから厳しい批判を受けていた。つまり、本来の皇道経済論には、欧米的な近代化自体を超克しようとする発想があったのである。
資本主義の矛盾が深まる中で、そうした本来の皇道経済論の主張を現実の経済政策に生かす方策を考えるときではなかろうか。それには、制度の改革以上に、国民意識の根本的な改革が不可欠である。まず、我々は物心一如の観念を回復し、経済優先の考え方自体を見直す必要があるのではなかろうか。また、皇道経済の発想を取り入れつつ、わが国が対外的な経済関係を維持するとすれば、近隣アジア諸国をはじめ国際社会における皇道経済の発想の理解が必要になる。
ＴＰＰをはじめ新自由主義の発想に基づく日本の制度改革の圧力が再び強まりつつあるいま、皇道経済論を通じて国体に則った本来の経済観を再認識するという営みの中に、自主独立の気概を回復するのみならず、文明の在り方を再考する契機を見出すことができるのではなかろうか。
