坪内隆彦「日本は、アジアの声に耳を澄ませ」(『伝統と革新』2020年5月)

■フィリピンの自主独立路線
 「米国と中国のどっちに味方する?」
 昨年シンガポールの研究機関が、東南アジア諸国連合(ASEAN)加盟十カ国で、研究者や政府機関の職員、ビジネスマンらを対象とした調査を実施し、そう質問した。この質問に対して、「米国に味方する」との回答が多かったのは、十カ国のうちシンガポール、フィリピン、ベトナムの三カ国だけだった。ラオス、ブルネイ、ミャンマー、マレーシア、カンボジア、タイ、インドネシアの七カ国では、「中国に味方する」との回答の方が多かった。このうちラオスとブルネイでは約七割が「中国に味方する」と回答している。
 東南アジアの親中化は、中国の「札束外交」によってもたらされているとの主張がある。カネの力にモノを言わせて東南アジア諸国を靡かせているという見方だ。しかし、東南アジアの親中化は、それだけではとらえ切れない。そこを見誤ると、日本はアジアにおける影響力をさらに失うことになるのではなかろうか。筆者は今こそアジアの声に耳を澄ます必要があると考えている。
 八割以上が「米国に味方する」と回答したフィリピンにおいても、状況は激変しつつある。同国のドゥテルテ大統領は、二月十一日、「訪問米軍に関する地位協定」(VFA)を破棄すると米政府に通知したのだ。この決定の直接的な引き金は、アメリカがドゥテルテ大統領の側近に対して入国ビザの発給を拒否したことだが、フィリピンの自主独立志向に注目すべきである。
 フィリピンは一六世紀後半からスペインによる支配を受けていたが、一八九八年に勃発した米西戦争の結果、アメリカの植民地となった。一九四六年に独立した後も、基本的に親米政権が続き、アメリカ支配から脱却することができなかった。日本と同様、フィリピンにもスービック海軍基地、クラーク空軍基地などの米軍基地が置かれていた。ただし、一九六六年に改定された米比軍事基地協定は米軍基地の駐留期限を一九九一年までと定めていた。そこで、米比両政府は、基地存続を可能とする米比友好協力安保条約に調印したが、一九九一年九月十六日 フィリピン上院は同条約批准を反対多数で否決したのである。この日、上院周辺は、まるで独立宣言を行ったかのような熱気に包まれた。こうして米軍はフィリピンから完全撤退したのである。ところが、一九九八年にVFAが結ばれ、米軍の駐留に道が再び開かれた。
 我々は、ドゥテルテ大統領が目指しているものが真の主権回復とアイデンティティティの確立であることに注意する必要がある。獨協大学教授の竹田いさみ氏が指摘しているように、ドゥテルテ大統領の対米自立路線の原点には、自らの体験がある。ドゥテルテ氏が大学時代、ガールフレンドがいるアメリカへ渡ろうとした際に、入国ビザが発給されなかった。また、ドゥテルテ氏には、外交パスポートを持参していたにもかかわらず、ロサンジェルス空港で書類の不備を指摘され、空港係官に別室で尋問された経験がある。一方、アメリカ人はビザなしでフィリピンに自由に入国することができる。ドゥテルテ大統領は、こうした自らの体験から米比関係の不平等性を実感し、アメリカ優位の構造を変えなければならないと確信したのであろう。
 また、ドゥテルテ大統領は、「フィリピン」という国名が宗主国だったスペインのフェリペ国王に由来する名前だとして、国名変更に意欲を示している。国名の候補として「マハルリカ(高潔)」などが候補に挙がっている。ドゥテルテ大統領が共感するマルコス元大統領も、かつて「マハルリカ」を新たな国名に挙げたことがある。
 東西冷戦下で西側陣営に入った東南アジアの国は、概して親米的だった。しかし、植民地支配に喘いだ民族の記憶は容易には消えない。その記憶が自立志向に向かわせているのである。

■興亜論を共有した日本人とアジア諸民族
 かつて、日本人は欧米列強の植民地支配に苦しむアジア諸民族の解放に手を貸そうとした。少なくとも、在野のアジア主義者、興亜論者たちは、アジアの独立運動家を支援し、アジア諸民族の団結を目指した。例えば、興亜論の精神的支柱であった玄洋社の頭山満翁は、中華民国の孫文、朝鮮の金玉均、インドのビハリ・ボースだけではなく、東南アジアの志士たちを支援した。ベトナムのクォン・デ侯、フィリピンの志士アルテミオ・リカルテ、ベニグノ・ラモス、ビルマ(ミャンマー)の志士ウ・オッタマらである。一方、玄洋社出身の代議士中野正剛は一九四二年に『世界維新の嵐に立つ』を著し、次のように述べた。
 「帝国主義侵略は今日の人類世界では過去の迷夢である。日本は大東亜の新秩序を建設し、その指導者として、功労者として、永久の先行者として、大東亜全民族の幸福と栄誉の源泉とならねばならぬ。これこそ大和民族として生き甲斐のある存立を確保する所以である」
 かつて日本人は独立不羈の気概を持ち、植民地支配に苦しむアジア諸民族に共感していた。だからこそ、多くのアジアの志士たちが日本を頼り、日本との連携を模索したのだ。フィリピンの興亜論者ピオ・デュラン(Pio Duran)博士もその一人である。彼は弁護士として活躍し、日本人との関係を強め、一九三二年に『比国独立と極東問題』を刊行して宗主国アメリカを震撼させた。一九四二年には『中立の笑劇:フィリッピンと東亜』で、「幾世紀かの如何とも為し難い服従の間に強制的に押附けられた、厚く塗られた西洋文明の上塗りは、これを引剥いで、現在及び将来永遠に東洋諸国住民の生命の中に根本的影響を残す古き東洋文化の栄光を明るみに出さねばならぬ」と書いた。
 しかし、大東亜戦争に敗れたわが国はアメリカに占領され、興亜の理想はわが国においては封印されてしまった。だが、興亜の理想はアジア人の心に残されていた。一九五一年、サンフランシスコ対日講和会議で演説したスリランカのジャヤワルダナ大統領は「往時、アジア諸民族の中で、日本のみが強力かつ自由であって、アジア諸民族は日本を守護者かつ友邦として、仰ぎ見た。…当時、アジア共栄のスローガンは、従属諸民族に強く訴えるものがあり、ビルマ、インド、インドネシアの指導者たちの中には、最愛の祖国が解放されることを希望して、日本に協力した者がいたのである」と語った。

■興亜の理想と非同盟諸国会議
 終戦から十年目の一九五五年四月、インドネシアのバンドンでアジア・アフリカ会議が開かれた。開会に当たり、同国のスカルノ大統領は、「私は、この会議が『われわれアジア・アフリカの指導者たちは、アジア・アフリカが統一しているときのみアジア・アフリカは栄えることができる』という事実を立証することを期待します」と語った。そして、この会議では「国家主権、領土保全の尊重」、「人種、諸国家の平等」「内政不干渉」などの十原則が採択された。
 しかし、有色人種の植民地支配からの解放を象徴するこの会議に、日本は主体的な立場で参加することができなかった。東西冷戦という国際環境の中で、わが国は西側陣営の一国として歩まざるを得なかった。重光葵外相は、「日本が参加することによって、会議が好ましくない方向へリードされることを防ぐこともできる」とアメリカを説得し、ようやくアメリカの許可を得て参加したのである。
 それでも、日本外交のアジア重視は辛うじて維持された。一九五七年に創刊された『外交青書』にも、「国際連合中心」「自由主義諸国との協調」とともに「アジアの一員としての立場の堅持」が掲げられた。
 だが、バンドン会議の潮流を継ぎ、一九六一年に発足した非同盟諸国会議に、日本は背を向けざるを得なかった。非同盟諸国会議は、反覇権主義、民族自決を掲げる諸国家の会議として継続してきた。スカルノ大統領やマレーシアのマハティール首相は、非同盟諸国会議の牽引役として大きな役割を果たしてきた。
 もともとASEANは、バンドン十原則を引き継ぎ、外部の干渉を拒否して域内の平和と安定を実現することを目指して一九六七年に結成された。

■マハティールの失望
 日本は、非同盟諸国会議に参加することなく、対米従属を深め、主体的にアジアと向き合う姿勢を示してこなかった。冷戦終結という好機を生かし、日本外交を刷新することもできなかった。
 一九九〇年十二月、マハティール首相は東アジア経済協議体(EAEC)構想を提唱した[当初は東アジア経済グループ(EAEG)]。EAECには、真に対等、相互尊重、相互利益の原則による共栄圏を東アジアにつくり、国際社会にその原則を示して、世界を支配する価値観の修正を促すという企てさえを読みとることができる。
 マハティール首相は、日本がEAECに参加するよう、粘り強く求めた。しかし、ブッシュ(父)政権のベーカー国務長官は、「どんな形であれ、太平洋に線を引くことは、絶対に認められない。EAEC構想は太平洋を二分し、日米両国を分断するものだ」とEAECを批判した。そして、日本はアメリカの圧力によって、EAECに背を向けたのである。一九九一年十一月に開かれた渡辺美智雄外相主催のベーカー国務長官歓迎夕食会で、「アメリカが入らない組織には、日本も入らない」と事実上のEAEC不参加の密約を交わさせられたとも報じられている(『毎日新聞』一九九一年十一月二十九日付朝刊)。こうして、主体的にアジアに関わる日本を望んだマハティール首相を失望させる結果となった。二〇一八年に再登板したマハティール首相は、昨年十二月、朝日新聞のインタビューに答え、次のように語っている。
 「日本はアジアの問題にもっときちんと役割を果たすべきです。米国から命令を受けているだけの衛星国だとみなされれば当然、日本の影響力は弱くなる。良いことではありません」「日本には独立した外交政策がないように見えます」(二〇一九年十二月八日付)
 こうしたアジアの声に、なぜ日本人は耳を澄まさないのか。

■世界がファーウェイに靡く理由
 一九九〇年当時、日本はアジア最大の経済大国だった。日本の名目GDPは約三兆ドル、中国はわずか四千億ドルだった。ところが、二〇一〇年に日中は逆転し、今や中国の名目GDPは十四兆ドルに上る。
 中国はIT分野でもアメリカを凌駕しつつある。アメリカは、同盟国に対して、安全保障上問題のあるファーウェイ製品を排除しろと要請している。しかし、東南アジア諸国はアメリカの要請に従うつもりはない。ファーウェイ製品の導入に利益を見出しているからである。カンボジアのフン・セン首相は二〇一九年四月に北京を訪れ、同国の国営通信会社とファーウェイの5G技術開発に関する覚書交換に立ち会った。同年六月には、フィリピンがファーウェイ製の機器を使って5Gサービスを開始している。同年十月には、マハティール首相がマレーシアの通信大手マキシスとファーウェイの5G商用契約締結に同席している。同月、タイのソムキット副首相が中国広東省深圳市のファーウェイ本社を訪れ、創業者である任正非CEOと会談している。
 東南アジア各国がファーウェイとの関係強化に動いているのは、ファーウェイに優位性があるからにほかならない。技術的にはエリクソン、ノキアとファーウェイは同水準だが、ファーウェイは圧倒的に価格が安い。
 一方、アメリカは、中国が推進する一帯一路について、融資が返済不能となり、中国に拠点を奪われる「債務のワナ」の問題を指摘している。しかし、多くの途上国が経済発展に不可欠なインフラ整備を期待して一帯一路に参加していることは否定できない。
 二〇一九年四月に北京で開かれた「一帯一路」国際フォーラムには、ASEANすべての首脳級が顔をそろえた。また、一帯一路の協力文書に調印した国はすでに百三十七に及んでいる。
 ここで示唆に富むのが、一帯一路をめぐるマハティール首相の対応だ。マハティール氏が再登板した当初、ナジブ前政権の親中路線から対中強硬路線に転じるとの観測が大勢を占めていた。しかし、マハティール首相もまた親中派だ。ただし、中国の覇権を望んではいるわけではない。彼が目指しているのは、相互利益に基づいた中国との友好関係だ。
 ナジブ前政権時代に一帯一路の一環として中国側と契約を締結した「マレーシア東海岸鉄道」は、費用の八五%を中国輸出入銀行が融資し、建設の大半は中国の「中国交通建設集団」が請け負うことになっていた。相互利益という点でマレーシア側にメリットが少ないと判断したマハティール首相は、中国との交渉の末、事業費を三割以上圧縮するとともに、マレーシアの受注割合も四割までアップさせた。さらに、事業費の借入金利も下げた。
 一帯一路について、相互に利益がなければ参加しないという姿勢を明確にすることが重要だということである。

■ASEANの反覇権主義
 一九九〇年代以降、東南アジアにおける日本の影響力は徐々に低下しつつある。経済力の低下はその一因である。しかし、もっと重大な問題は、日本人がアジアの一員として主体的にアジアに関わる意志の喪失したことである。アメリカの代弁者としてアジアに関与するのではなく、主体的に関わる意志が問われているのだ。
 確かに東南アジアにも、中国に対する警戒感はある。中国と南シナ海で領有権を争っている国もある。しかし、東南アジア諸国の大半は、アメリカ主導の秩序を望んでいないし、何よりも米中の対立を望んでいない。このことを認識しなければ、やがて日本の対アジア外交は行き詰まるだろう。
 ASEANは二〇一八年十月には中国海軍と合同演習を行っている。また、今年一月十四日、フィリピン沿岸警備隊が、マニラ港に入港した中国海警局の艦船の歓迎式典を開いている。一方で、ASEANは、二〇一九年九月には米海軍とも合同演習を行った。
 ASEANは、日米豪が「インド太平洋」戦略によって、一帯一路に対抗することなど望んではいない。昨年六月にASEANが「インド太平洋」について独自の見解をまとめたのも、「インド太平洋」構想が米中対立をもたらすことを警戒しているからである。彼らは、あくまでASEANが「インド太平洋」の中心であり、「インド太平洋」が中国を包摂し、「競争ではなく対話と協力の地域」であると強調した。
 中国との対立を煽るアメリカに日本が追従すれば、東南アジア諸国は日本を拒否することになりかねないということである。

■中国を支持するアジア人の深層心理
 東南アジア諸国の親中化の要因は確かに複合的ではあるが、西洋列強による植民地支配の歴史が作用しているのではないか。これを遠い過去の歴史として退けるのは間違いであろう。
 かつて日本人は、アジア諸民族の期待を背負って立ち上がった。在野の日本人にはアジア諸民族を救うという崇高な目標があったし、アジア諸国と対等な関係を築こうと試みていた。
 しかし、戦争に至る日本政府の対アジア外交は、民族自決権の尊重という点において万全だったわけではないし、戦時下のアジア占領地における日本の統治が万全だったわけではない。わが国は、アジア諸民族の解放に手を貸したが、時に過剰な指導者意識を抱き、「日本盟主論」として批判を浴びた。つまり、日本が覇権主義に陥ったことは否めないのではないか。日本は欧米列強に必死に対抗するあまり、勢いあまって過ちを犯した側面があるように見える。それでもアジア人は日本に期待していたのだ。
 中国もまた他のアジア諸民族と同様、列強の餌食になった。アヘン戦争以来、欧米支配による屈辱を味わってきた。そして今、中国は、「中華民族の偉大な復興」「中国の夢」の国家目標を打ち出し、欧米主導の秩序を揺るがしつつある。
 同時に、中国はかつて日本が行ったようにアジア文明の価値を称揚するようになっている。昨年五月には北京で「アジア文明対話」が開催され、アジアの四十七カ国などから約二千人が参加した。ここで習近平主席は、『論語』とともに日本の『源氏物語』にも触れ、「人類の宝だ」と称賛した。
 もちろん、東南アジア諸国は中国の覇権主義には警戒している。ただ、欧米の植民地支配の歴史を記憶する彼らの深層心理には、欧米中心の秩序の変革者、アジア文明の復興者として、かつて日本に期待したように、中国に期待するところがあるのかもしれない。その中国もまた、「中華民族の偉大な復興」に邁進するあまり、勢い余って過ちを犯そうとしている。

■米中新冷戦の根底にある人種要因
 かつて日本人が抱いたアジア解放という目標を阻んだものこそ、西洋中心の秩序を維持しなければならないという白人の驕りであった。
 一九一九年二月、第一次世界大戦後のパリ講和会議国際連盟規約委員会において、日本全権である牧野伸顕は連盟規約に人種差別撤廃を盛り込むことを提案した。しかし、日本の提案は退けられた。その五年後の一九二四年には、アメリカで排日移民法が制定されている。こうした人種問題は、日米戦争に至る要因の一つとなったのだ。
 遡れば、日清戦争後、ドイツ皇帝ウィルヘルム二世の発言によって西洋社会に黄禍論(イエロー・ペリル)が広がった、黄色人種の力が白人を凌駕すると、世界に災いをもたらすことになるとの警戒だ。
 今、新型コロナウイルスの広がりによって、黄禍論が息を吹き返したとの見方もある。欧米では東洋人に対する差別や偏見が強まっている。フランスの地方紙は、コロナに関する記事に「イエロー・アラート(黄色警報)」と見出しをつけた。また、ローマの有名音楽学校「サンタチェチーリア国立音楽院」は、中国人、日本人、韓国人などの東洋人の学生に対するレッスンを中止すると発表した。
 実は、米中新冷戦の背景にも、人種要因がある。昨年四月、米国務省政策立案局局長のキロン・スキナー女史は、安全保障関連のフォーラムで以下のように語ったのだ。
 「米ソ冷戦時代、われわれの戦いはいわば西側家族間の争い(a fight within the Western family)のようなものだった。しかし、今後アメリカは史上初めて、白人国家ではない相手(中国)との偉大なる対決に備えていく」
 日米戦争にも人種要因が横たわっていた。そして、アメリカが中国の台頭を阻止することに躍起になっているのも、人種要因によると見ることも可能である。
 では、わが国がアジア諸民族からの信頼を回復し、同時に中国の覇権を阻止する道とはいかなるものか。まず、わが国がアメリカ追従と決別し、主体的な立場を回復することである。アメリカの覇権を守ることが日本人の生きる道であってはならない。わが国はあらゆる覇権主義に反対するという立場を鮮明にし、ASEANとともに中国の覇権主義にも抵抗すべきではないか。
 さらに、かつて日本人がアジア解放に挺身したにもかかわらず、「日本盟主論」に陥った歴史を、教訓として中国の指導者たちに伝えることによって、「中国盟主論」を阻止する必要がある。アジアの親日派指導者たちは、それを望んでいるのではなかろうか。日本のほとんどのメディアはアメリカの声しか大きく伝えない。今こそ、アジアの声に耳を澄ますべきだ。


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