関連書籍類
著者 | 書籍写真 | 書名 | 出版社 | 出版年 | 備考 |
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チャオ埴原三鈴、中馬清福 | 「排日移民法」と闘った外交官 〔1920年代日本外交と駐米全権大使・埴原正直〕 | 藤原書店 | 2011年12月 | ||
簑原俊洋 | 排日移民法と日米関係 : 「埴原書簡」の真相とその「重大なる結果」 | 岩波書店 | 2002年 | ||
三輪公忠編著 | 日米危機の起源と排日移民法 | 論創社 | 1997年 | ||
慶応義塾大学法学部政治学科玉井清研究会 | 排日移民法と日本のマスメディア | 1996年 | 近代日本政治資料 4 | ||
高橋経 | 還らない日本人 : 偏見と差別に耐えた北米日本人移民100年史 黄禍篇 | 同時代社 | 1991年 | ||
粂井輝子 | 在米日本人移民にみる異文化接触の衝撃 : 排日運動との関連において | 長野県短期期大学 | 1990年 | ||
吉田忠雄 | 排日移民法の軌跡 : 21世紀の日米関係の原点 | 経済往来社 | 1990年 | ||
吉田忠雄 | 国辱 : 虚実の「排日」移民法の軌跡 | 経済往来社 | 1983年 | ||
芳賀徹他編 | 西洋の衝撃と日本 | 東京大学出版会 | 1973年 | 講座比較文学 第5巻 | |
若槻泰雄 | 排日の歴史 : アメリカにおける日本人移民 | 中央公論社 | 1972年 | 中公新書 274 | |
對米移民問題竝加州排日運動ノ沿革 : 附 加州問題日米交渉顛末 | 外務省 | 1920年 |
雑誌論文・記事
著者 | タイトル | 雑誌名 | 巻・号 | 発行日 |
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戸田徹子 | 米国フレンズ奉仕団と日本(1) | 山梨国際研究 | 5 | 2010年 |
高野 昭雄 | 排日移民法の教材化–地元新聞記事から学ぶ | 日本私学教育研究所紀要 | 43 | 2008年3月 |
高野昭雄 | 中等教育に生かす排日移民法 | 佛教大学大学院紀要 | 36 | 2008年3月 |
吉田忠雄 | 従軍慰安婦決議は第二の排日移民法 | 月刊日本 | 11(9) (通号 125) | 2007年9月 |
高野昭雄 | 排日移民法の教材化–法成立以前の排日運動を中心に | 日本私学教育研究所紀要 | 42 | 2007年3月 |
中村稔 | 大東亜・太平洋戦争(その3)戦争の遠因、近因、誘引(その1)アメリカの排日移民法 | 地域と住民 | 25 | 2007年3月 |
大賀哲 | 日本外交史における境界の政治学–排日移民法とナショナル・アイデンティティ (国際政治研究の先端 2) | 国際政治 | 140 | 2005年3月 |
廣畑研二 | 排日移民法と水平社 | 水平社博物館研究紀要 | 7 | 2005年3月 |
戸田徹子 | ミッション・ボードと排日移民法 | 山梨県立女子短期大学紀要 | 38 | 2005年 |
廣部 泉 | 書評 簑原俊洋著『排日移民法と日米関係』 | 史学雑誌 | 112(9) | 2003年9月 |
五味渕 典嗣 | われわれの内なる《アメリカ》–『痴人の愛』と〈排日移民法〉言説 | 日本近代文学 | 68 | 2003年5月 |
酒井 哲哉 | 書評フォーラム 古矢旬『アメリカニズム–「普遍国家」のナショナリズム』/蓑原俊洋『排日移民法と日米関係–「埴原書簡」の真相とその「重大なる結果」』/矢口佑人『ハワイの歴史と文化–悲劇と誇りのモザイクの中で』 | 外交フォーラム | 15(12) (通号 173) | 2002年12月 |
田久保 忠衛 | 米外交の中の日本(33)「排日移民法」で日米は衝突の方向へ–両国の感情論が前面に | 自由 | 44(3) (通号 505) | 2002年3月 |
高橋 久志 | 三輪公忠編著「日米危機の起源と排日移民法」 | ソフィア | 47(2) | 1998年6月 |
蓑原 俊洋 | 一九二四年米国移民法の成立過程–「埴原書簡」と「排日移民法」 | 神戸法学雑誌 | 46(3) | 1996年12月 |
岡林 伸夫 | アメリカ排日問題と山根吾一 | 同志社法学 | 48(4) | 1996年11月 |
粂井 輝子 | 『グリズリー・ベアー』誌の日本人移民観 | 長野県短期大学紀要 | 通号 50 | 1995年12月 |
関 静雄 | 幣原外交と排日移民法 | 帝塚山大学教養学部紀要 | 通号 43 | 1995年 |
高橋 勝浩 | 「米国排日移民法修正問題」と駐米大使出淵勝次 | 日本歴史 | 通号 523 | 1991年12月 |
沖田 行司 | ハワイ日系移民と教育–排日運動期における日本語学校 | 人文学 | 通号 146 | 1988年9月 |
山倉 明弘 | 埴原書簡と排日移民法–「重大なる結果」の顛末 (国際人口動態の史的研究-1-) | 政治経済史学 | 通号 248 | 1986年12月 |
松井 七郎 | 鈴木文治と米国の排日問題–渡米で労働運動の神髄に触れる | どうめい | 通号 335 | 1986年6月 |
今井 輝子 ; 村川 庸子 | 米国太平洋岸諸州における日本語教育およびその文化的変容に関する一覚書–大戦間期の排日運動を背景に | 津田塾大学紀要 | 通号 17 | 1985年 |
対談 佐伯 彰一 ; 対談 渡部 昇一 | アメリカは”排日の歴史”に学べ | 諸君 | 14(6) | 1982年6月 |
池本 幸三 | 排日運動の史的構造–とくにカリフオルニア州における革新主義運動との関連において (「海外における日本人–移住・文化変容・企業活動」<シンポジウム>) | 社会科学研究年報 | 通号 12別冊 | 1982年3月 |
巌崎 他人 | 日本の海外進出に伴う摩擦についての史的考察–アメリカの排日と歴史の教訓 | 外務省調査月報 | 24(2) | 1982年 |
飯野 正子 | 米国における排日運動と一九二四年移民法制定過程 | 津田塾大学紀要 | 通号 10 | 1978年 |
島岡 宏 | カリフォルニア州排日土地法をめぐる日米危機 | 軍事史学 | 12(1) | 1976年6月 |
太田 雄三 | 「排日移民法」の衝撃–内村鑑三を中心に | 自由 | 16(8) | 1974年8月 |
ケスラー J.B. 他 | 日米関係のイメージと米国連邦制度–加州排日土地法論争を通じての一考察 | 国際政治 | 通号 34 | 1967年10月 |
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