鎮魂帰神法関連文献


著者 書名 出版社 出版年
柄澤照覚著 鎮魂帰神建国精義入神奥伝 復刻版 八幡書店 2008.5.
友清歓真著 友清歓真選集 第1巻 八幡書店 1991
霊子術対鎮魂帰神法. 近藤秀樹 1990.5.
柄沢照覚著 鎮魂帰神建国精義入神奥伝 さわね出版 1981.10.
大西威聖著 興家開国鎮魂帰神伝 大古宇宙神道東京斎宮 1967 Continue reading “鎮魂帰神法関連文献” »

天皇の火葬をどう考えるべきか─蒲生君平の主張を再考しよう

 『月刊日本』連載「明日のサムライたちへ」。2月号から蒲生君平の『山陵志』を扱っているが、君平の議論は、天皇の葬法の在り方を考える上で極めて示唆に富んでいる。
 以下、関係箇所のみ転載する。
 〈君平は『山陵志』において、持統天皇(在位:六九〇~六九七年)のときから火葬が行われるようになるなど、仏教の流入による大きな変化に注目しました。君平は、仏教の風習の蔓延によって、堂塔を山陵に見立て、僧徒が埋葬のことを司り、謐号を追贈することもなく、尊号を停止することになったと批判しました。そして、次のように厳しく仏教流入、僧徒の権力拡大の弊害を説いたのです。
 「…政治の大綱がゆるんで、官吏は職に勤めず、諸陵寮は廃され、山陵にたいする奉幣使は無くなった。こうした管理不在の結果は、山陵を掘り起こして、その蔵品を盗み去る者さえ出て、少しもおじおそれることさえなくなった。下って戦国乱世になると、その禍害は以上のごときに止まらない。いたるところの堂塔は、兵火にあって滅失し、塔中の蔵品も消亡した。ああ、何と慨嘆に堪えぬ次第ではないか。幸いにして完全に保たれているのは、ただ京都の泉湧寺諸陵、及びその他の二、三に止まっている」 Continue reading “天皇の火葬をどう考えるべきか─蒲生君平の主張を再考しよう” »

内田樹氏「安倍政権は一気に崩壊する可能性があります」

 4月に予定されているオバマ大統領の来日が、国賓待遇ではなく、宮中晩餐会も行われない方向であることが、1月20日、JNNの取材で明らかになった。安倍総理の靖国参拝の影響か。

 『月刊日本』2月号(1月22日発売)のインタビュー記事で内田樹氏は次のように語っている。
〈── アメリカの制止を無視して靖国に参拝した安倍首相は、これまでの路線を変えたということですか。
内田 安倍首相の変化に注目すべきです。昨年、安倍首相はアメリカの指示で村山談話見直しを撤回しました。それは安倍氏には極めて不本意なことでした。だが、今や安倍首相は全能感の中にあるようです。現在の安倍氏と、昨年5月の安倍氏は全くの別人です。
 年末の靖国参拝は、「そちらの要請は受け入れたのだから、あとは好きなようにやらせてもらうぜ」という意志表示だと見るべきです。参拝の直前に、沖縄の仲井真弘多知事は唐突に、普天間基地移設に向けた名護市辺野古沿岸部の埋め立てにゴーサインを出しました。県内の支持を失う覚悟で知事は決断したわけですから、そうとう強圧的な手段を使って知事を動かしたのだと思います。とにかくこの「手みやげ」をアメリカに与えておいて、いわばバーターとしてアメリカのいやがる靖国参拝を強行した。 Continue reading “内田樹氏「安倍政権は一気に崩壊する可能性があります」” »

電力自由化がもたらす悲劇

 脱原発を掲げて都知事選に立候補した細川護熙氏と、それを支援する小泉純一郎氏が話題になっているが、細川陣営の田中秀征氏は「電力自由化・原発ゼロ」を掲げるみんなの党を支持してきた人物。
 いま、電力自由化に向けた動きが着実に進められていることに注意すべきなのだ。2014年1月15日、茂木経済産業大臣は、政府が進める電力システム改革について、「限られた供給の中で効率的な電力消費が行われる社会を作りたい」と述べ、政府として新規参入を促し、電力小売りの全面自由化を推し進める考えを示した。
 電力自由化がいかなる状況を招くかはすでに先進国で実証済みだ。英米の電力自由化の問題点を取材したシャロン・ビーダー氏は『電力自由化という壮大な詐欺─誰が規制緩和を望んだか』(草思社、2006年)で次のように指摘している。
 
 「電力自由化が実施された地域の大半では、家庭用、小企業用の電気料金が上がり、それも劇的な値上げとなることもしばしばあった。なかでも、取引市場が整備され、有力な大手電力会社が多数存在する地域で市場操作がおこなわれており、日本でも、ひとたび取引市場が始動すれば、こうした現象が起こらないと考える理由はない。…自由化され、民営化された電カシステムのなかでは、世界的に見ても、サービスと信頼性が低下してきた。というのも、規制下にあった電力会社の負っていたサービス責任が、短期的な営利目標に取って代わられたからである。…競合する民間企業が達成できると思われた効率向上は、多くの場合、短期のコスト削減によってもたらされた。それには、サービスの質やレベルを落とすことも含まれており、より安い費用で同一レベルのサービスを提供するわけではなかった。サービスの料金を値上げすることで投資収益率を上げることもあった。しばしばコスト削減は、従業員にたいする報酬と労働条件の切り下げによって達成され、何千という電気労働者が解雇された。…コスト削減のもうひとつの安易な方法は、近視眼的ではあるものの、安全、保守管理、トレーニング、開発研究などにかかる費用を切りつめることである。古くなった設備でも、定期整備したり、故障が起こるまえに交換したりしない。その結果、事故や設備に関連した停電が増加したし、配送電網の保守点検と開発の計画立案と責任は市場優位性を与えられなかった」

グローバル企業と舛添要一・細川護熙両都知事候補

 グローバル企業にとって、次の都知事が誰になるかは重大な問題である。五輪特需も絡み、国家戦略特区による規制改革の加速化による利益拡大を狙っているからだ。
 彼らにとって最も安全な方法は、どっちに転んでもいいように保険をかけておくこと。都知事有力候補に二股をかけるという戦略だ。舛添要一氏だけではなく、細川護熙氏にも賭けるということだ。つまり、原発問題は重大な争点に違いないが、もっと重大な問題は新自由主義の問題ではないか、
 細川陣営の田中秀征氏が語るところでは、小泉純一郎元首相と細川氏は脱原発を急務とする点で一致したとされる。フィンランドのオンカロ(核廃棄物最終処分場)を見てきた小泉氏に、田中氏が声を掛け、去年10月21日に細川・小泉・田中の3人で会った。脱原発に対する2人の「本気」を感じた、と。
 しかし、小泉氏の狙いは東京での新自由主義路線の推進にあるはずだ。そして、田中氏も?彼は1996年10月の総選挙で落選してからも、「官権」から「民権」への転換を訴え、みんなの党を支持してきたとされる。細川・小泉の掲げる脱原発というスローガンが、エネルギー分野の規制改革、電力自由化路線の推進に利用される危険性がある。

坪内隆彦「『靖献遺言』連載第7回 崎門学派の志と出処進退」(『月刊日本』平成25年6月号)

御用学者・林羅山
 慶長十(一六〇五)年四月、若き林羅山は徳川家康と初めて対面しました。二度目の会見の際、家康は羅山に「後漢の光武帝は漢の高祖の何代目であるか」、「前漢の武帝の返魂香(伝説上の香)はどの書に出ているか」、「屈原の愛した蘭の品種は何か」と尋ねました。羅山はいずれの質問にも正しく回答しましたが、これらの質問は儒学の本質と関わりのない愚問です。
 『林羅山』を著した堀勇雄氏は、「この難問・愚問はこの後の家康と羅山との関係─聖賢の道を求める師と弟子との関係ではなく、学問知識の切売りをする雇傭関係を表徴するといえる」と書いています。
 さらに、堀氏は、家康は天下の覇権を握り政治を行うために、羅山の該博な知識を利用しようとしただけであり、いわば百科事典代わりに羅山を側近に置こうとしたのであると書いています。
 当時、幕府の官職に儒者を登用した先例はありませんでした。そこで、家康は羅山を僧侶の資格で登用することにしたのです。慶長十二年、羅山は家康の命によって剃髪し、名を道春(僧号)と改めました。堀氏は「廃仏を唱える羅山が剃髪したのは、聖人の道を行おうとする実践的精神を放棄して、単に博学と文才を売物とする職業的学者の立場を選んだことを意味する」と批判しています。家康に取り入った羅山は、家康の権力によって収集された貴重本の充満した書庫を管理するようになり、慶長十五年には幕府の外交文書を起草するようになりました。 Continue reading “坪内隆彦「『靖献遺言』連載第7回 崎門学派の志と出処進退」(『月刊日本』平成25年6月号)” »

坪内隆彦「『靖献遺言』連載第3回 死生利害を超えて皇統守護の任に当たる」(『月刊日本』平成25年2月号)

対外的危機意識が生んだ国民的自覚と伊勢神道
 日本的自覚、国体への目覚めのきっかけは、対外的危機認識の高まりと密接に関わっています。本連載第二回(平成二十四年九月号)でも、永安幸正氏の主張を援用しながら、隋唐国家の膨張期(五八一~九〇七年)に続く、第二の危機の時代として蒙古襲来の時代を挙げました。文永の役(一二七四年)、弘安の役(一二八一年)と二度にわたる蒙古襲来こそ、日本的覚醒の大きな引き金となり、神道思想においても一大転換をもたらしたのです。
 その象徴が伊勢神道の台頭です。それまで、わが国では仏教優位の神道思想が力を持っていました。その有力な思想が、「日本の八百万の神々は、様々な仏が化身として日本の地に現れた権現である」とする「本地垂迹思想」です。仏を主、神を従とした本地垂迹思想に対して、神を本とし仏を従とする教理を体系化したのが、伊勢神道(度会神道)だったのです。
 久保田収氏によれば、伊勢神道には密教や老荘思想も吸収されてはいますが、鎌倉新仏教の台頭や、蒙古襲来という未曽有の国難から、神道の宗教的立場と国民的自覚を明らかにする主張が盛り込まれました。
 伊勢神道の「神道五部書」(『宝基本記』、『倭姫命世記』、『御鎮座次第記』、『御鎮座伝記』、『御鎮座本記』)は心身の清浄を説き、正直の徳を神道の主要な徳目として強調しました。ここでいう「正直」は、現在我々が使っている意味とは異なり、「神から与えられたままの清浄潔白な姿」を意味します。 Continue reading “坪内隆彦「『靖献遺言』連載第3回 死生利害を超えて皇統守護の任に当たる」(『月刊日本』平成25年2月号)” »

アジア主義関連文献

著者 書名 出版社 出版年
小林よしのり著 ゴーマニズム宣言SPECIAL 大東亜論 巨傑誕生篇 小学館 2014/1/8
山﨑功著 郷土とアジアの政治文化・国際関係 : アジアのアイデンティティを考える 成文堂 2013.10.
田原総一朗著 日本近現代史の「裏の主役」たち : 北一輝、大川周明、頭山満、松井石根……「アジア主義者」の夢と挫折 PHP研究所 2013.8.
松浦正孝編著 アジア主義は何を語るのか : 記憶・権力・価値 ミネルヴァ書房 2013.2.
浦辺登著 アジア独立と東京五輪(オリンピック) :「ガネホ」とアジア主義 弦書房 2013.2.
山田賢編 東アジア「近世」比較社会史研究 2012年度 千葉大学大学院人文社会科学研究科 2013.2. Continue reading “アジア主義関連文献” »

今こそ興亜論に目覚めよ!─『大東亜論 巨傑誕生篇』刊行の意義

 年明け早々に、小林よしのり氏の『ゴーマニズム宣言SPECIAL 大東亜論 巨傑誕生篇』を入手、一気に読んだ。
 戦後の言論空間で封印された興亜論、大亜細亜主義思想を漫画にした意義は極めて大きい。特に、不平等条約に反対して命を捨てた来島恒喜烈士の壮絶な生きざまは、史実に基づきつつ、巧みなイマジネーションをも駆使して描かれていると感じた。頭山満翁についても同様だ。
 若い世代の人が本書をまず読み、この問題に関心を抱くことを期待する。

岩月浩二「グローバル企業が国家を解体する」英訳 Global Corporations Will Dismantle the State

以下に『月刊日本』2014年1月号に掲載した岩月浩二先生の「グローバル企業が国家を解体する」の英訳を掲載します。
グローバル企業のための特定秘密保護法の正体を世界に発信すべきだと思います。

Global Corporations Will Dismantle the State

Koji Iwatsuki

Lawyer

The lawyer Koji Iwatsuki describes the Trans-Pacific Partnership (TPP) as an agreement that will bring about a state of investor sovereignty and a tool for global corporations to establish world dominance. He asserts that the unnatural provisions of the Act Relating to the Protection of Specific State Secrets (State Secrets Protection Act) also should be seen as part of this strategy of the United States and global corporations. Gekkan Nippon asked Iwatsuki about the horrifying designs lurking within this legislation.

A Law for the United States and Global Corporations

GN: What is the real purpose of the State Secrets Protection Act?

Koji Iwatsuki: I believe that this legislation really is a means of establishing remote control by the United States and global corporations. Japan is being hijacked by the United States and global corporations. The law is a tool by which they will have efficient control over decision making in Japan and plunder as much profit as they can from Japan’s resources. Continue reading “岩月浩二「グローバル企業が国家を解体する」英訳 Global Corporations Will Dismantle the State” »